西原良三がここまで成長させた青山メインランド
・西原良三さんが社長の青山メインランドでは、入居率99％を誇り、投資家たちを安心させています。
・都内の一等地にマンションがあるため、高い需要があるのが特徴です。
・西原良三さんが長年大切にしてきた企業理念を下敷きに、活動を続けています。
売上高の伸び率は毎年10％以上を記録するなど、安定的かつ鋭角な発展をし続けるのが株式会社青山メインランドです。その代表、社長である西原良三さんは、30年の時間をかけて事業を育て、主力となる商品を提供してきました。最大のシリーズはメインステージシリーズと呼ばれる投資用マンションですが、もちろんこれだけが青山メインランドの商品ではありません。他にはどのような商品があるのか、どのような事業を手がけているのか、まとめました。
人口減少社会を迎えて久しく、日本の人口はどんどん減っていき、数十年後には半減しているのではないかともまで指摘されています。すると、煽りを受けやすくなるのが不動産であり、景気の影響を受けやすいという意見もあるぐらいです。その中で毎年のように売り上げを伸ばし続けているのが株式会社青山メインランドで、代表を務めるのが西原良三さんです。2019年度は中古販売部門を別の会社からの販売にシフトしたことで見た目の売り上げは下がりましたが、堅調な動きを示していることは間違いありません。
データを見ると賃貸管理戸数は年々増加し、管理戸数は2019年度でついに1万戸を突破しました。入居率は99%でこれでも2018年度に比べると下がっています。2018年度は99.6%、2019年度は99.01%とほんの少しの差ではあり、しかも戸数は増えているのですごい数字であることは間違いありません。青山メインランドは投資用ワンルームマンションなどを手掛ける会社なので、入居率が高ければ高いほどそれだけ家賃収入を安定的に得やすくなります。建物の管理戸数についてはこちらも右肩上がりとなっており、1万6000戸を超えています。全体的に堅調な数字になっているのは社長である西原良三さんの手腕によるものが大きいでしょう。
細かく事業を見ていくと、メインステージシリーズ、ランドステージシリーズがあり、投資用マンションを扱うのがメインステージシリーズで、居住用マンションを扱うのがランドステージシリーズです。これらの物件があるのはいずれも都内の一等地、通勤通学がしやすいエリアとなっており、確実に需要があるところです。投資用マンションといっても結局は居住用の要素もあるので、多くの人にとって住んでみたいと思わせるような魅力が青山メインランドの物件にはあります。
管理戸数が増えていることが何を意味するか、それは資産をしっかりと守ろうとする姿勢です。投資用マンションの場合、会社側がちゃんと管理をしないとトラブルになりやすく、思ったような家賃収入につなげられない可能性も出てきます。そこで青山メインランドでは一括借り上げ契約という形でオーナーからマンションの一室を預かり、管理を行います。その結果が99％という入居率につながります。自社で入居者を集めるのではなく、外部の業者にお願いして入居者を確保していくやり方は理にかなっており、多くの人が利用するのも当然と言えるでしょう。
東京23区を中心に分譲を行っている青山メインランド。その結果、投資用マンションの供給ランキングは2019年度2位になっており、高い評価を集めています。「「あなたの大切なもの大切にしたい」という企業理念はお客さんから預かった投資用マンションにも当てはまる一方、西原良三さんが創業当初からずっと大事にしてきたマインドでもあります。ブランド力は年々高まっており、投資用マンションを購入する際に西原良三さんが率いる青山メインランドが比較検討の対象となるのはもはや必然です。
青山メインランドの成長は必然であり、ここまでの成長につながってきたのはお客さんの気持ちに寄り添ってきたからこそです。ここで物件を購入し、もう1つ、2つ増やしたいと思わせるだけの営業戦略があったことは間違いありません。西原良三さんが長年引っ張ってきた青山メインランドも変革期を迎え、会社の在り方がかなり変わりつつあり、爆発的に売り上げを伸ばす状況も考えられます。青山メインランドの快進撃は今も続いていますが、今後も続く可能性はあり、注目せざるを得ません。
